ビジョンが根づく組織へ 〜社外メンターという選択肢〜

企業理念やビジョンを掲げて数年。「伝えたはずなのに、現場に響いていない」「リーダーが自走しない」といった声をよく耳にします。言葉としては社内に存在していても、それが「行動」や「判断」に落ちていない。

この「ズレ」は、経営層と現場の間にある目に見えない壁のようなもの。そんなとき、社外メンターという第三者の立場からの伴走が、変化の一手になるかもしれません。

ケース①：ビジョンが「現場に刺さらない」

たとえば、ある企業では、ビジョンを刷新して3年。経営陣は「これで新たなフェーズに進める」と感じていましたが、現場のミドルマネジメント層からは「きれいごとに聞こえる」「実感が持てない」といった反応が返ってくることも。

こうしたケースでは、社外メンターが「ビジョンを現場につなぐ対話」の支援役を担うことができます。中間層との個別セッションやグループ対話を通じて、「このビジョンは自分たちの仕事とどう関係しているのか？」をともに言語化する。そうすることで、現場が自分たちの言葉で語れるようになり、少しずつ「自分ごと化」が進みます。

ケース②：解釈がバラバラなまま進んでいる

また別の例では、行動指針をビジョンに沿って全社に共有しているにもかかわらず、部署ごとにまったく異なる解釈で動いていることがあります。たとえば、ある部門では「挑戦」を「現状否定」ととらえ、別の部門では「慎重さ」が評価されているなど、真逆の行動が推奨されてしまっているケースです。

このような場合、社外メンターは「共通理解を育てる場」の設計者として関わることができます。各部門での解釈や実践のズレを丁寧に引き出し、どこに誤解やギャップがあるのかを整理する。立場にとらわれない第三者だからこそ、「実は聞けなかったこと」「なんとなく感じていた違和感」に光をあてることができます。

社外メンターだからこそできる「問い」と「余白」

ビジョンの浸透には、トップの想いを一方的に伝えるだけでなく、現場が「考え直す時間」と「問いかけ」が必要です。社外メンターは、日々の業務に追われがちな組織内に、あえて立ち止まって内省する余白をつくります。

とくに中間層や次世代リーダーに対しては、上司でも部下でもない「安全な対話相手」として、本音や葛藤を引き出すことができます。また、メンターとの対話が経営層の言語化にもつながり、ビジョン自体のアップデートが生まれることもあります。

ビジョンを「掲げる」から「育てる」へ

ビジョンは掲げるだけで終わりではありません。組織全体で“育てていくプロセスが必要です。
そのためには、内側からの対話と、外側からのまなざしの両方が欠かせません。

「うちのビジョン、ちゃんと現場に届いているんだろうか？」
「部門ごとに言っていることがバラバラだな・・・」
そんな気づきがあったとき、社外メンターという選択肢を、ひとつの手段として検討されてみてはいかがでしょうか。

執筆：田部井 茉里 メンター

BizMentor®︎では、法人向け社外メンターサービスをご提供しています。

お気軽にサービス資料をご請求ください。>>　資料請求フォームはこちら