メンターサービスやそれに準ずるサポートを社内でしているが、あまり効果が出ていないという相談をいただくことが増えています。

また、以前はメンターサービスがあったけれど今はない、という企業も多くなっているようです。

なぜなら社内で選出され、メンターを任された社員の負担が大きくなってしまうので、機能しなくなってしまうからです。

そこで今日は、社内メンターではできないサポートを通して、社員を育成し、企業の業績向上などにつなげるための、社外メンターサービス導入の効果についてお伝えします。

社内メンターサービスが機能しにくい理由

先に挙げたメンターを任された社員の負担が大きいというのもありますが、やはり話す相手が同じ企業の人なので本音を言いにくいというデメリットはあります。

評価や昇進に影響があるかもしれないという不安もあることでしょう。

また、メンターとしてのスキルを持っている専門家ではないケースが多いので、サポート効果が充分に出せていないことも考えられます。

そこで最近注目されているのが社外メンターサービスです。

社外メンターサービス導入の目的

社外メンターサービスを導入する目的は、社内メンターではできないサポートを通して社員を成長支援・育成し、組織の業績向上に繋げることです。

社内メンターでは引き出せない本音や、本質的なサポートがしやすくなります。

また社内メンターではサポートできない役職であったり、勤続年数の長い社員だったりしてもサポートが可能です。

中堅やベテラン社員も課題を抱えている場合もあり、その場合組織への影響もより大きくなるので注意が必要です。

社外メンターサービスの目的は、全ての社員が働きやすい環境を作り、最大限の能力を発揮できるようにすることです。

社外メンターサービス導入のメリット

メンターが取り扱う題材は多岐に渡ります。

同僚、上司・部下の関係や、仕事のトラブル、ワークライフバランス、結婚や出産、転職や転部、退職などのキャリア形成にまつわることなど、職場では相談しにくい悩みを抱えている人もいます。

社外メンターはそれらを第3者の立場で、経験に基づきながら相手の本音を引き出し、今まで思い浮かばなかった解決方法を導き出したり、視野を広げたりすることで、壁を乗り越えるサポートができるため社員の成長に繋がるのです。

社外メンターサービス導入デメリット

うまく機能すれば大きなメリットをもたらしてくれる社外メンターサービスですが、デメリットについても考えておきましょう。

それは、どの社外メンターを選ぶかにかかってくる・・ということです。

自身の経験談を話すだけだったり、教える＝アドヴァイスのように押しつけだったりすると、相談者にとって逆効果になってしまうことがあります。

また女性、男性ならではの悩みも想定する必要があるかもしれません。

異性では理解しにくく解決しにくい、話しにくいというケースもあります。

もちろん多様性の時代ですからジェンダーについても配慮がいるかもしれません。

いずれにしても社内で起きている課題に対して、適切な社外メンターサービスを活用することが大切です。

社外メンターサービスに適した人材とは

社外メンターは働く人の悩みや課題解決だけではなく、その企業の文化や職種についても理解する能力が必要です。

豊富なコミュニケーション能力と倫理観のもと、コーチングやメンタリングの能力が備わっている人材が求められるでしょう。

具体的には以下が挙げられます。

• 倫理観があり守秘義務が守られる人
  
• 傾聴し、教えるのではなく育てる、成長支援ができる人
  
• 多様な場面でのコミュニケーション能力がある人
  
• 多彩な職務経験がある人
  

まとめ

メンターの役割は、相手の内面にあるものを外に表現させてあげることでもあります。

メンターが教えたり、答えを見つけたりはしませんが、相談者の必要な時には適切なアドヴァイス＝メンタリングをすることが視野を広げ効果を発揮します。

Biz Mentorでは、多彩な経験を持つメンター陣が、あなたの職場を全力でサポートさせていただきます。

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