コーチングを学んだ実践者の声

私が講師を務めるコーチング講座のクラスには、毎月、多くの方がコーチングを学びにいらっしゃいます。

受講者は圧倒的にビジネスパーソンが多く、学ぶ目的には、「人材育成に役立てたい」「社内の1on1ミーティング時に活用したい」などが多く見られます。

時々、受講者からは、社内でコーチングを活用してみたものの、「直属の部下だとどうしてもアドバイスしてしまう」とか「結局、いつもの会話になってしまった」などのご意見をいただくことがあり、それを聞くたび、少々残念に思うと同時に、ある意味仕方のない部分もあるのかな、と考えたりもします。

社内コーチングの限界

社内におけるコーチング活用が上手くいかない理由として、一般的には当事者（上司）のスキル不足、対象者（部下）との信頼関係などが挙げられますが、ここでひとつ着目してほしいのは、相手との「距離感」という視点です。

そもそもコーチングとは、相手（クライアント）の主体性を尊重し、コーチングセッションの中で話すテーマ（話題）や考え方や、セッションの後にどのような行動を行うかなどは、すべてクライアント自身が決めるのが基本です。

よって、例えば、夫婦関係、親子関係、上司と部下の関係などの密接な関係において、自分自身の考えを相手に伝えることなく、相手の意見だけを取り入れるということは、現実的ではありません。

世界最大級のコーチング専門組織である国際コーチング連盟(ICF)は、コーチングが有効に機能することに関連し、コーチとクライアントは適切な距離感を保つ必要があるとしています。

つまり、関係性が近すぎると、コーチングが機能しない場合もあるということを認識する必要があるのです。

社内におけるコーチング活用は有効なものではありますが、この「社内コーチングの限界」を理解して、活用・推進していくことをおすすめします。

｢社内コーチングの限界」を突破する「社外メンター」という選択

では、「社内コーチングの限界」を突破するための方法はないのでしょうか？

いま、大手企業などの間では、「社外メンター」を導入する企業が増えています。

一般的に「社外メンター」とは、企業外の人材育成のプロフェッショナルである「メンター」が、対話を通じて社員の成長のサポートを行うものです。

社外メンターの活用は、対象者との適切な距離感を保ちつつ、コーチングのほか、必要に応じて助言などを行う場合もあります。

活用している企業の人材育成担当者からは、「対象者の視野が広まり、視座が高まった」「社内の人には相談できないことを相談でき、仕事にハリが出るようになった」などの声が聞かれます。

上司と部下の関係性だからこそ、その価値がある、1on1ミーティングやコーチングですが、コーチングの社内活用の次の段階は、「社外メンターの導入」と言えるのではないでしょうか。

まとめ

今回のブログを、次のポイントとしてまとめたいと思います。

• 組織内において、コーチングの導入は有効なものだが、一方で、密接な関係だからこそ生じる「社内コーチングの限界」も認識しておくべき
• 社外メンターの導入は、適切な距離感を保ちつつ、コーチング本来の効果を得られるだけではなく、必要に応じたメンターからの助言により、対象者の視野を広め、視座を高めることができる

お役に立てば幸いです。

弊社では、ビジネス経験豊富でコーチングの有資格者であるメンター（BizMentor ®︎）が、社外支援者として、幹部候補生や上級管理職を対象にした社外メンターサービスを行っています。

BizMentorのメンタリングの特徴については、下記のページをご覧ください。