幹部候補の育成に「社外メンター」を活用する（第1回）
知り合いの経営者と先日、部下や後継者の育成が話題になった際「メンター制度」の話が出ました。
日本でも導入企業が増えているのは、米国企業の影響が大きいのでしょう。
フォーチュン500企業の70％以上が何らかのメンター制度を持つ、とのことです。
一方、よく耳にするメンターやメンター制度ですが、実体験のない方々には内情はなかなか見えないものです。
そこで今回から数回に分けてメンター制度についてお伝えしていきます。
【「メンター」とは】
ギリシャ神話に由来を持つ「メンター」とは「優れた指導者・助言者・恩師・顧問・信頼のおける相談相手（ディジタル大辞泉）」とあります。
また英語の「mentor」は「an experienced person who advises and helps a less experienced person（ロングマン現代英英辞典）」、つまり経験の少ない人に助言をする経験者とのことです。
これを会社・組織に当てはめて、「新人や若手社員」の成長や課題解決を支援する役目の「他部署や先輩社員」などをメンター、そしてメンターを活用した育成支援プログラムをメンター制度と呼んでいます。
そして昨今は対象者を管理職や幹部候補にも拡げ、メンター役には上級管理職や役員層も活用するようになっています。
この背景には、組織を管理運営し事業展開の要となるリーダーや管理職を、より戦略的に効果的に育成したいという企業の意図があると考えられます。
また従来のメンター制度は、社内の先輩や上級管理職が支援役を担う「社内メンター」が主でしたが、昨今は会社の外の「社外メンター」を活用したいというニーズが確実に大きくなってきています。
それはなぜでしょうか？また、社内メンターと社外メンターの相違点は何でしょうか？
【社内メンター vs. 社外メンター】
１．社内メンターの特徴
どちらのメンター制度の目的も、メンターから指導を受ける後進者（メンターに対して「メンティー」と呼ぶ）の育成という点で同じですが、文字通り支援者が社内の人か、社外かが異なります。
また社内メンターは同じ業種業態の社内人材であることから、企業文化や歴史、業績推移など社内事情に精通しているのが通常です。
従って社内で使う言葉や慣習もお互い周知であることからメンター・メンティー間の関係構築は比較的築きやすいと言えます。
２．社外メンターの特徴
社内メンターは通常の場合、自分の職務を持ちながらメンター役を担うことが多いため、業務の合間を縫ってメンティーへの支援を行っているのが実情です。
一方、社外メンターは社外の個人又は企業との契約に基づいて派遣・アサインされサービスを提供するのでメンター専任と言えます。
一人のメンターが複数のメンティーを担当することはあるものの、外部プロフェッショナルとして契約時間は専任者として確保されます。
つまり社外ということで、様々な業種業態の企業経験者、職種・職歴の人材から選抜することが出来ます。
例えば外資系企業の勤務歴やコンサルタント職の経験者など、社内では入手が難しい専門知識を有するメンターを活用することも可能となります。
【社外メンターのメリット】
社内メンターに比べて、最近ニーズが高まっている「社外メンター」のメリットをまとめると以下の通りです。
1．プロフェッショナルな社外リソース
社外メンターは、豊富なビジネス経験を持つ社外リソースと考えられます。つまりメンターの経験やスキル、知見を活用することでメンティーの能力開発が促進されます。更にメンタリングやコーチングなどのコミュニケーションスキルにも長けているため、メンティーにとってはリーダー職・管理職としてのロールモデルにもなり得る人材だと考えられます。
２．外部人材ならではの視点
メンティーにとっては利害関係が無いことが奏功して、担当業務や所属組織などに関してはもちろん、キャリア構築や個人的な悩みなどプライベートな部分に関してもオープンに話が出来るという利点があります。一方、守秘義務を持つメンターは第三者だからこそ客観的視点が得られ、強みや改善点などをメンティーに率直に伝えることが可能です。
３．目的に応じて取捨選択が可能
社外メンターは外部のリソースということで、契約に基づいて「オン・デマンド」で活用できるメリットがあります。つまり活用する企業側の目的に合致したメンターを、必要に応じて取捨選択が出来るのです。
【そもそも、なぜ「メンター」を活用するのか？】
現代社会は、企業を取り巻く環境の変化が激しく、かつ技術革新がそれに拍車をかけているVUCAの時代です。
人材育成にそれほど時間を掛けられないという事情に加えて、特に幹部候補の育成は社内の知見だけでは難しい感じる会社が多いと聞きます。
そこで効果的な社外人材の活用ということで「社外メンター」が注目されているのです。
まとめ
今回はシリーズ第1回としてメンター及びメンター制度、そして昨今注目されている「社外メンター」について概観をお伝えしました。
日本リレーショナルリーダーシップ協会では、企業内のリーダーや管理職を対象に社外メンターを紹介する「Biz Mentor事業」を展開しております。
人材育成にぜひお役立てください。
合わせて、ブログ記事「社外メンターによる「メンタリング」の実際（第２回） 」もお読みください。
