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幹部候補の社員育成に社外メンターが必要な理由

事業を安定して継続させるための組織づくりにおいて、幹部候補の社員育成は必須です。

一般の管理職に向けて1on1を取り入れている企業が多くなっていますが、幹部候補社員は経営陣の一員として組織を牽引していくことが期待され、求められるスキルや資質も通常の管理職とは違ってきます。

ですので中長期的に適性を見極め育成することが大切ですが、経営層が幹部の育成にコミットしたとしても、どんなリソースを投入するかによって、その実現に大きな差が出てきます。

そのリソースとして社外メンターが最も成果を上げることができること、幹部候補の社員育成に社外メンターが必要な理由をお伝えします。


幹部候補の社員育成における現状と課題

幹部候補に求められるのは、事業全体が成功し存続するための複数の資質です。

管理職は自分が担当している業務の最適化が職責なので、それぞれの役割は違い、管理職が幹部候補になるとは限りません。

最近の人材不足においては幹部候補となる人材の育成だけでなく、獲得も難しい状況になっています。

そして企業の多くは後継者が不在という課題を抱えているようです。それは育成体制が整っていないからでもあります。

企業を取り巻く環境の変化と多様性の時代、幹部候補となる優秀な人材は、より条件の良い企業への転職されてしまうというケースも出てきています。


幹部候補に必要な資質

そもそも幹部候補に必要な資質とはどのようなものが挙げられるでしょうか。

企業を取り巻く環境の変化は早く、多様になってきています。

状況の変化だけではなく、異なる価値観を持った顧客や関連する企業、協働する部署などに応じて、スピード感を持って最適に対応する能力が求められます。

柔軟でかつスピーディに判断をくだせる資質は欠かせないでしょう。

また、経営者には様々な課題が集まってきます。

社内の経営方針に対する対立のみならず、競合他社との競争など社外においても逆境にくじけず業務を遂行する力が求められます。

どんな状況においても企業のために貫き通す強さも必要ですし、時には柔軟性をも兼ね備えていることも大事になってきます。

もちろんリーダーシップも、高いコミュニケーション能力も必要です。

そして自分が持っている各種の資質を発揮・統合・組み合わせて、成果をあげる力が求められます。

それらは知識のインプットだけではまったく足りませんし、現場経験を積んで、強みを生かした育成をするうえでも、幹部候補一人ひとりに合ったオーダーメイドの育成が必要となってくるでしょう。


幹部候補の社員育成に社外メンターが必要な理由

幹部候補は、企業の将来を担う重要な人材です。

幹部候補を育成する方法としては、社内から選ぶ方法と社外から採用する方法がありますが、どちらの場合も戦略的な育成プログラムが必要です。

育成プログラムには多くのリソースが投入されますが、その効果はどのようなリソースを使ったかによって大きく変わります。

社外メンターは、幹部候補にとって有益なリソースの一つになります。

社内では得られない視点や知見を提供できますし、企業の文化やビジョンに合った人材を見極める能力や、特定の分野や業務にとらわれない広い視野を持っています。

社外メンターは、幹部候補の成長を促すだけでなく、企業の競争力を高める役割も果たすといえるでしょう。


まとめ

社外メンターだからこそフラットに、幹部候補社員の戦略的な育成プログラムに関わり伴走することができます。

優秀な幹部候補社員の流出を防ぎ、一人ひとりに合った幹部候補を育成するオーダーメイドのメンタリングで、Biz Mentorは企業をサポートします。

https://www.bizmentor.jp/about.

田部井 茉里
田部井 茉里
1994年パタゴニア日本支社札幌ストアマネージャーとして札幌商圏にて2店舗の立ち上げに成功、2013年GCSにてコーチングを学び、問題解決、人財育成で成果を上げ、2018年マネージャーを退いた後も、エキスパート社員として地域において環境・社会問題にも取り組むとともに、社内外でコーチング・メンタリング個人セッションはもちろん、組織改革の分野においても活動を広げ、資質を活かした人財育成によるライフスタイルの実現を通してクライアントの成長をサポートしている。外資系企業における勤務が一番長く27年になるが、学生時代からカフェ経営に携わり、その後山と渓谷社skier編集部、経理部、Club Med サホロリゾートskiGO、同リゾートモルディブにてブティック勤務、山と渓谷社広告宣伝部を経て札幌移住と、多彩な仕事経験は現在の自身の財産であり、多様な方々にコーチング・メンタリング提供中。

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