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「心理的安全性」と「ぬるま湯組織」2

前回のブログ(https://www.bizmentor.jp/blog/230321a)で、「心理的安全性をつくる」ことは手段であって目的ではない、ということをお伝えしました。

「心理的安全性をつくる」真の目的は、「学習して成長する組織をつくる」ということ、メンバー同士が健全に意見を戦わせ、野心的な目標を設定しその目標に向かって、生産的でよい仕事をすることに力を注げる組織を作ることにあるのです。


「心理的安全性」と「ぬるま湯組織」

心理的安全性とは、人々が自分の意見やアイデアを自由に表明し、ミスを恐れずに失敗や不完全さを認め、他者と協力して取り組む環境であることを指します。

この環境は、人々が自分自身を表現し、新しいアイデアや革新的なソリューションを提供し、自分の弱点や欠点に向き合って改善することができるようになることを可能にします。

心理的安全性が高い職場では、従業員は失敗や間違いを恐れることなく、新しいアイデアや改善提案を積極的に出し合い、受け止められる環境があります。

それにより、個々の能力が最大限に発揮され、チーム全体のパフォーマンスも向上することが期待できます。

しかし、適度なプレッシャーやチャレンジがないと、メンバーの成長や組織の発展が妨げられる可能性があります。

安全性という言葉からイメージされる、居心地の良さ、優しさ、温かさといったことを優先しすぎて、対立や意見の衝突を避けて言いたいことを言わない、いわゆる「ぬるま湯組織」です。


「ぬるま湯組織」の特徴

「ぬるま湯組織」とは、組織のメンバーが過度に快適で楽な状態になり、変化や成長を拒否するような状態に陥る組織を指す言葉です。

具体的には、次のような特徴を持っていることがあります。

  1. 新しいアイデアや変化を恐れる傾向がある。
  2. 業績が悪くても、問題を深刻に受け止めずに目を瞑る。
  3. 組織の方針ややり方が既成概念にとらわれており、変化や改善を受け入れにくい。
  4. 上司や役員の権威を重んじ、意見を言いづらい雰囲気がある。
  5. 個人的な快適性を重視し、課題解決や目標達成よりも「雰囲気」を重視する。

ぬるま湯組織では、問題が解決されず、組織自体が停滞してしまうことがあります。

また、業績の低下や競争力の低下など、組織全体に悪影響を与えることもあります。

どうでしょうか、あなたの組織にこの様な傾向はありませんか?


「ぬるま湯組織」の見分け方

自分の組織がぬるま湯組織なのか、心理的安全性が高い組織なのかを診断する方法はいくつかありますが、以下のような方法があります。

  1. アンケート調査:組織のメンバーに匿名でアンケートを実施し、チームや上司とのコミュニケーションに関する質問やストレスに関する質問を行い、その回答からぬるま湯組織であるか、心理的安全性が高い組織であるかを診断することができます。
  2. 行動観察:組織の日常的な行動やコミュニケーション、プロジェクトの進行状況などを観察し、組織全体の雰囲気やチームメンバー同士の関係性、コミュニケーションの質などを分析することで、ぬるま湯組織であるか、心理的安全性が高い組織であるかを診断することができます。
  3. メンバーとの面談:組織のメンバーと個別に面談を実施し、チームや上司とのコミュニケーション、業務や目標達成に関するストレスなどを話し合い、その内容からぬるま湯組織であるか、心理的安全性が高い組織であるかを診断することができます。


まとめ

いかがでしたか?

これらの方法を利用して、組織の問題点を洗い出し、改善することが重要です。

アンケート調査は少しハードルが高いかもしれませんが、行動観察は意識すればすぐに実行できそうですよね。

さらに、メンバーとの面談は特におすすめです。

マネージャーの正しい知識とスキルによる1on1を定期的に実施することで、個々のメンバーとチームの状態を評価し、より良い組織づくりにつなげることができます。

最後まで読んで頂き、ありがとうございました!

田中 剛
田中 剛
1987年、大手メーカー系商社に入社。システムエンジニア、プロジェクトマネージャーとして主に金融業界を担当。数々のプロジェクトを手がけ4度の社長賞受賞。一方で、失敗プロジェクトではチームの崩壊、パートナー企業の離反などに直面、挫折を味わい、コミュニケーションの重要性を痛感。その後、大手顧客向けI Tシステムやサービスの企画・提案を担当。 2004年、世界初の実装技術で特許を取得し、販売実績5万本を超えるヒット商品を開発。また、クラウドサービスなどの企画・開発や、新規事業の立ち上げ、マーケティング施策の企画・実行など、新たな取り組みを数多く手がけた。マネジメントでは中期経営計画策定と組織運営、赤字事業の立て直し、コロナ禍での売上拡大に奔走。 現在は、価値観や強み、ありたい姿を起点とした、新規事業開発、I T人材の育成、リーダーシップ開発、組織開発の研究と実践に取り組んでいる。

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